雇用の未来 [人事1 組織改革]
米国は、1980年代初めの大不況により、それまでのオールドディールから雇用のニューディールへと移行せざる負えませんでした。それは終身雇用の終焉という形です。企業は大胆なリストラクチャリングやダウンサイジングを行いました。
これにより、復活した企業も多くでました。企業の業績悪化が理由によるダウンサウジングには、従業員の理解も得られやすく、その後の生産性の影響も出にくい事もみうけられたそうです。
また、米国企業は、この後、従業員の解雇と採用を同時に行う、いわゆるリストラクチャリングを頻繁に行うようになります。これは、変化の速い事業にとって、従業員のスキルの入れ替えが、企業の発展に大きく依存するようになってきたからです。
これが米国社会全体で行われたため、雇用の流動性が上がり、もうオールドディールには、戻れなくなってしまいました。
ただ、皆が転職前提で仕事をすると企業にたいするロイヤリティーという点ではチャレンジがあるかもしれませんし、企業が社員教育への情熱がなくなるという事も指摘されています。
また、ヘッドハンティングによる引き抜きも熾烈になってきて、企業は、コア社員を引き留めるために「ゴールデン・カフ(手錠)」を充実させて、つなぎとめる手段を講じています。
原書はThe New Deal at Work - Managing the Market-driven Workforceという2001年に書かれたもので、日本の雇用の未来に対する警告ではないですが、訳者が警告として日本語の題にしたのだと思われます。
これに噛みついている人もいますが、私はなかなか示唆に富むものだと思います。
どうですかね。日本企業はどう進んだらいいのでしょうか。ある程度はニューディールへ行かざるおえないでしょうし、それを違ったスキルを組織に導入するといったダイバーシティ的な考えからによるものと新しい技術を獲得するという考えからとするのがいいのではないでしょうか。
また、リーダーとなる層は、内部でちゃんと育成して、しっかりとしたリテンション施策もいれるということですかね。
74 books in 2013
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