グルテンフリー [A5.健康メンテナンス]
そもそも、グルテン(gluten) とは、小麦粉に含まれる粘り気のあるたんぱく質のことです。小麦粉はこのグルテンを含む量によって、種類が区別され、使われる料理が違います。グルテン量が多いのが強力粉、少ないものが薄力粉、その間が中力粉です。パンやパスタ、お菓子などのモチモチした食感や、うどんのコシも、このグルテンによるものです。料理を美味しくするためには、非常に良いモノですが、体内では色々とトラブルの原因になるといわれています。
グルテンアレルギーの人が5人に1人くらいの確率でいるそうで(日本人には少ない)、本人が気づいてなかったりするそうです。よって、アレルギー体質の人が、これをやると調子が良くなるという話です。
アレルギーの人は、麺よりも米を摂取するほうがいいと言うことになります。
私は、どちらかと言うと、米より麺なのですがね、、。
勝ち組企業の広報・PR戦略 [【F.広報】]
内容紹介
「モノの売れない時代」と言われる今日でも、巧みな広報戦略で業績を伸ばしている企業はたくさんある。本書は大手から地方の中小まで選りすぐりの「勝ち組企業」14社を取り上げ、その広報・PR戦略を丹念に取材し解説したもの。
取り上げたのは、東レ、サントリー、セブン&アイ、パナソニック、前川製作所、タニタ、サイバーエージェント、ハミューレ、日本ヴューテック、クリーン・ブラザーズ、進和建設工業、大和製作所、ベティスミス、筑水キャニコムの14企業。業種は化学、電機から食品、ITまで多岐にわたる。
広報と一口に言っても、その仕事はネタ探し、プレスリリース、記者発表、取材対応、危機管理まで広範囲にわたる。またイベントやコラボが得意な企業、社内広報に力を入れている企業など、会社によっても特色がある。本書を活用することによって、多彩な勝ちパターンを学ぶことができる。主要メディア幹部19人のアドバイスも嬉しい。
22 books in 2017
広報がダメだから社長が謝罪会見する! [【F.広報】]
広報がダメだから社長が謝罪会見をする! 危機を乗り越える広報活動の理論と現実
- 作者: 城島明彦
- 出版社/メーカー: CCCメディアハウス
- 発売日: 2012/12/15
- メディア: 単行本(ソフトカバー)
PIが会社を変える [【F.広報】]
PIが会社を変える―「プレジデント・アイデンティティ」のすすめ (リュウセレクション)
- 作者: 佐藤 正忠
- 出版社/メーカー: 経済界
- 発売日: 1989/10
- メディア: 単行本
アンバサダー・マーケティング [D5.マーケティング]
内容紹介
■売りたいなら、「アンバサダー」を見つけ出せ!
・「アンバサダー・マーケティング」という最新のマーケティング手法が注目を集めている。ソーシャルネットワークで製品やサービスを紹介してくれるファンを「アドボケーツ」「アンバサダー」と呼び、商品やブランドの応援団にしようと考える企業が米国で増えているのだ。本書は、アンバサダーとはどういう存在なのか、アンバサダーを探し出し、彼らとどう関係を築くべきなのかを紹介。アンバサダー・マーケティングを実践するスターバックス、GMなどの有名企業から、街のレストランまで成功事例を紹介している。
■アンバサダー・マーケティングを実践するための具体的な方法もわかる
「アンバサダーを見つける方法」―「究極の質問」で、アンバサダーかそうでないかを見分けられる。
「アンバサダーを活性化する方法」―アンバサダーに呼びかけて商品やサービスをおススメしてもらう。
「アンバサダー・プログラムの成果を追跡・最適化する方法」―アンバサダーのおススメのシェアの回数、
クリック率、売り上げなどのデータを収集・分析して効果的に運営する。
■登場するアンバサダー・マーケティングの事例と効果
・ノートンは3カ月でAmazon.comの商品レビューが倍増し、アンバサダー活動を活性化したところ、四半期でAmazon.comの評価と売上が2倍に!
・メキシコ料理チェーンルビオズ・フレッシュ・メキシカングリルでは、アンバサダーが7万5000枚の無料券を友人に配布して大繁盛
・GMCは2万5000人のアンバサダーが3000件以上の好意的な体験談を寄せ、さらにはソーシャル・メディアでシェア。シェア1回につき、1.2回のインバウンド・クリックが発生し、レスポンス率は120%を達成
・IP電話機器を扱うウーマは、2万人のアンバサダーの応援で、顧客獲得コストが54%下がり、売上コンバージョン率は33%と驚異的な数字を実現
■解説では日本の事例も紹介!
アンバサダー・マーケティングは、すでに日本でも始まっている。ネスカフェ・アンバサダーやPFU、無印良品、日本ケンタッキー・フライド・チキンの取り組みを紹介。
19 books in 2017
日本企業のM&A [D1.政治・経済・社会]
メディアトレーニング [【F.広報】]
入門 メディア・トレーニング ~マスコミ対応の実践ノウハウのすべて
- 作者: 篠崎 良一
- 出版社/メーカー: アニモ出版
- 発売日: 2015/01/20
- メディア: 単行本(ソフトカバー)
内容(「BOOK」データベースより)
メディア・トレーニングには、「平常時のシーンのトレーニング」と「緊急時のクライシス・トレーニング」の2つがあり、マスコミ対応に限らず、スピーチやプレゼンテーション、TV出演など、対人コミュニケーションに不可欠の話し方やビジュアル面のテクニックなども習得できます。メディア・トレーニングや危機管理のセミナー講師として、多くの企業の役員・幹部社員を指導してきた著者が、そのノウハウのすべてを公開。企業、行政、団体のトップ、役員から管理職はもちろんのこと、教育関係者や士業の人など、メディアの取材を受けるすべての人必読の1冊です!
18 books in 2017
北朝鮮の技術力 [D1.政治・経済・社会]
よーく考えてみると、北朝鮮の技術力は相当なものではないかなと思います。誰でも作れるなら、フセインもカダフィもアサドも作っていたと思います。
世界に孤立していても、ここまでやれるのもある意味凄いですね。いつか平和になって韓国と統合されれば、韓国+北朝鮮の国力は相当なものになるのではないでしょうか。
高輪中東会 第18回 [A3-a ゴルフ計画・結果]
Microsoft Translator [D2.日本史・世界史・近未来]
4月7日よりMicrosoft Translator と Skype 翻訳(Skype Translator)において、AI を活用した日本語の音声リアルタイム翻訳機能が利用可能になったそうです。
シリア空爆 [D1.政治・経済・社会]
6日(日本時間7日)、シリアがVXガスなどの化学兵器を使用したということで、トランプ大統領は「一線を越えた」ということで、シリアの空軍基地に「トマホーク」59発を発射しました。ロシアは、これに対し、「主権国家に対する侵略で、国際法違反だ」と非難しました。ロシアと米国の関係に「深刻な打撃を与える」との見解も示しています。
8日には、 シリア北西部イドリブ県で8日、空爆があり、子供5人を含む民間人18人が死亡しました。アサド政権を支援するロシア軍機が攻撃したとみられるということです。
これは、ややこしい関係の中で起こっている事です。20世紀の「米ソ冷戦」時代の時のように、シリアの政府軍と反政府軍にそれぞれ、ロシア、米国が支援しているので、争いが拡大しています。そこに、またイスラム国が絡んでいて、3者三つ巴で争っているわけです。
これに、北朝鮮も反応しているようです。 北朝鮮外務省は8日夜、「明白な侵略行為だ」と強く非難したうえで、「核武力がアメリカの侵略策動を粉砕する」として、アメリカに対抗して核・ミサイル開発を推し進める姿勢を強調しました。北朝鮮はシリアに核支援をしたりして友好関係を結んでいます。
米国の攻撃は、イラクが大量破壊兵器を保有しているとして攻撃後、結局それは発見できなかった時と同じような拙速さを感じます。
犠牲者は、シリア国民で、約500万人(人口2,200万人)の国外難民が出ています。 それが空頭の周辺国、および欧州に難民問題を起こしています。
難民・移民などが、人種差別などにあったり、貧困から抜け出せない状況にあると、その理不尽さから、IS国支持に回る若者もいたりするようです。そして、それがテロに繋がったりしています。
そういう「負の連鎖」が起きているように思います。
日本では、テロがない稀有の国だし、難民も受け入れてないので、こういう状況からは無縁で、平和な国です。
金 正恩(キム・ジョンウン)は、自分の末路が、サダムやカダフィーのようになるのを恐れて、今、必死に核武装しています。米国が強便になればなるほど、中国の支持が減れば減る程、核武装強化に進みます。そして、この核武装がある一線を越えれば、米国も攻撃を行なわざるおえなくなります。
北朝鮮で何か起こると、大量の難民が、中国・韓国・日本に押し寄せてきて、欧米で起きているのと同じような状況になるかもしれません。
東芝テレビ事業売却か [D1.政治・経済・社会]
サンヨーに続いて、東芝が揺れています。原発事業の失敗で、半導体事業売り出さないといけないようです。今日のニュースでは、テレビ事業も売却するそうです。
東芝のテレビと言えば、BAZOOKAです。当時、この商品のライバルメーカーとして戦っていましたが、結構、手ごわかったですね。
戦後の復興の象徴として3C(車、カラーテレビー、クーラー) と言われるほど、家電製品は花形でした。しかし、ここ10年の中・韓による、勢力図の塗り替えは凄まじいものがあります。
ちょっと前まで、テレビ事業は日本メーカーの独壇場でしたのに。
【日経新聞】
東芝、テレビ事業売却 トルコ大手などと交渉へ
経営再建中の東芝はテレビ事業の売却に向けて動き始めた。トルコ家電大手ベステルや数社の中国企業が買収に名乗りを上げる見通し。中国系に売却した白物家電に続き赤字が続くテレビ事業も事業再編を模索していた。米原子力事業会社ウエスチングハウスの法的整理により拡大する損失を少しでも補うため、非中核事業の売却を急ぐ。
近く買収候補者による資産査定を始める。売却額は最大で数百億円となる可能性があり、早ければ今年度内にも手続きを完了したい考え。東芝は2015年の会計不祥事発覚後のリストラで、海外のテレビ事業をブランド供与ビジネスに切り替え、日本国内での開発・販売に絞り込んでいた。